ベトナム人材採用方法

働く意欲が高く、若い外国人エンジニア（技術者）を採用する企業が日本でも増えています。でも韓国、ベトナム、ミャンマーなどの教育機関と提携して、優秀な人材とのネットワークを広げています。高い技術力に憧れ、日本で働くことを希望する若い力を求めておられる企業様はぜひ声をおかけください。 目次  01. エンジニア（技術者）採用とは 02. エンジニアの就労可能職種 03. 経験者採用・新卒採用 04. エンジニア採用サポート事例 05. 海外の大学等でエンジニアが学ぶ内容 06. 日本語教育※ベトナムから採用する場合 07. エンジニアの選考方法（面接・筆記試験・実技試験） 08. エンジニア採用のご相談から入社まで 09. エンジニア採用に必要な費用...

01.外国人の雇用形態と特徴 外国人採用は、法律によって働ける業種・職種が決まっており、日本人の採用と比べると少し複雑です。また、言葉の壁、初めて日本で暮らす外国人をどうやってサポートすれば良いかといった心配もあります。私たちはこれまでの経験とパートナーとの連携によって、人材がいち早く企業の戦力になれるようお手伝いしています。 フルタイムで働ける主な雇用形態を比較しています。それぞれで就業できる職種や期間などが異なりますので、外国人採用を検討する際の参考にしてください。 02.外国人採用のご相談から入社まで 社員（技術・人文知識・国際業務ビザ取得）として、外国人材を採用する際のスケジュールです。 技能実習生の場合は技能実習制度のご案内「お問合せから受入れまで」をご確認ください。   03. 外国人材の日本語力 初めての外国人採用で最も心配されるのが、人材の日本語力です。日本で就職を目指す多くの外国人材は、日本語能力試験（JLPT）を受験していますので、これが一つの日本語力の評価材料になります。私たちはそれぞれの企業で働くために必要な日本語力を業務内容のヒアリングから判断して最高難度のN1を保有する人材を採用できるにこしたことはありませんが、合格には3000時間以上の学習が必要ともいわれており、人材の絶対数が少ないのが現状です。そのため、まずは自社の業務に本当に必要な最小限の日本語力を見極めて、必要なスキルを持った人材を確保するのも一つの方法です。日本語力は入社後も継続して日本語学習をすれば伸ばすことができます。、それに応じた日本語力を持った人材の募集と必要に応じた入社前、入社後の日本語教育を行います。 日本語力の目安 04. 外国人材の受入れ準備 外国から初めて日本に来る人材を迎えるときに、必要となる主な手続きです。 05. 外国人採用に必要な費用 外国人材への給与・諸手当のほか、人材紹介手数料が必要です。手数料などは変更することがありますので、事前にお問合せください。 人材紹介手数料 careerjapanの外国人材紹介サービスを利用した時にかかる費用です。継続的に費用がかかる人材派遣とは異なり、紹介時のほかに発生する費用はありません。採用が成功したときにだけ、成果報酬として手数料をいただきます。 ※想定年収は各種諸手当、賞与、見込残業代含みます...

新たな在留資格「特定技能」によって、日本人の採用が難しかった介護、飲食業、宿泊業でも、フルタイムの外国人雇用ができるようになりました。careerjapanでは「特定技能」を取得した外国人材、もしくは取得を目指す外国人材を企業様にご紹介します。 目次  01.「特定技能」とは 02. 在留資格「特定技能」で働ける業種・業務 03. 特定技能と技能実習の比較 04. ご相談から入社まで 05. 必要な費用 01.「特定技能」とは 「特定技能」は中小企業の人手不足に対応するため、2019年4月に新設された在留資格です。これにより一定の専門技能と日本語能力を持った外国人を、これまで認められていなかった業種・業務でも雇用できるようになりました。ただし、雇用できる業種・業務は特に人手不足が深刻と判断されたものだけです。 特定技能には1号と2号があり、1号を修了した外国人が「熟練した技能」を持つと認められた場合に2号に移行できます。そうすれば日本で期間の制限なく働くことができ、家族帯同も許可されます。しかしながら、2019年10月現在では、特定技能ビザで働ける14業種のうち、建設業、造船・舶用工業の2業種のみしか2号への移行が認められていないので、ここでは特定技能1号を中心に説明します。 「特定技能１号」の特徴と採用条件     （注１）特定技能評価試験とは 外国人がすぐにある程度の業務をこなせる技能レベルであることを確認する「技能試験」と、ややゆっくりの日常会話がほぼ理解できる日本語能力であることを測る「日本語能力試験」のことをいいます。技能試験の内容はそれぞれの業種によって異なります。試験は各業種の業界団体などが主催して、国内外で定期的に行われています。 （注２）登録支援機関とは...

海外の若い人材の技術習得を目的とした、この技能実習制度には、中小企業が「監理団体」と呼ばれる機関のサポートを受けて行う「団体監理型」と、海外に現地法人等を持つ大企業等が直接実習生を受け入れる「企業単独型」があります。このページでは「団体監理型」についてお話しします。 目次  技能実習制度とは    技能実習生受入成功のポイント 就業可能職種 04. お問合せから技能実習生受入れまで 05. 必要な費用 技能実習制度とは    外国の若い人材に日本で技能を修得してもらい、帰国後に母国で活かしてもらう制度で、多くの企業様が導入されています。 通常の採用とは異なり、技能実習制度は企業への細やかなサポートが義務付けられています。海外では、現地の「送出し機関」が、実習生の募集、日本語教育やマナー研修、業務に関する基礎研修を行います。また、日本では「監理団体」が、企業へ定期的に訪問。生活面でのヒアリング、フォローを行います。そのため、以前は難しく考えられていた外国人受入れの心理的ハードルが下がり、多くの技能実習生が活躍することにつながっています。 技能実習生の特徴 技能実習生受入成功のポイント 何より大切なのは海外での事前教育！ ベトナムには300を超える技能実習生の送出し機関が存在しており、それぞれで教育体制が異なります。日本語教育、マナー教育、時間管理などしっかりと教育している機関所属の技能実習生は早く仕事になじむことができます。 日本でのサポート体制も要確認 技能実習生入社後のサポートを担うのは、日本の監理団体。日本語教育はもちろん、御社へ定期的に訪問し、困ったことはないかなど、生活面でのフォローを行います。業務に専念できる環境を整えるためにも親身な対応をしてくれる監理団体を選びましょう。...